最初の 首都と異なる大陸に建てた都市の ゴールド+25%。

重商主義では、大国は国内経済を健全に保つため、植民地を「金のなる木」として利用する必要があった。その最良の方法として、植民地のありとあらゆるものに課税する政策が採られた。そうした税金のほとんどは、本国の国民が免除されていたものだった。海外植民地への課税は、宗主国のほとんど――ポルトガル、スペイン、フランス (フランスの課税は限定的だったが) など――がおこなったが、イギリスはこの政策に不満を抱く植民地の怒りを買うことになった。砂糖法、印紙法、タウンゼンド諸法、そして茶法は、いずれも後のアメリカ独立へとつながっていった。結局のところ、植民地税は最良の政策ではなかったのだ。